今季メジャーで導入された自動ボール・ストライク判定のチャレンジ制度（ABS）によって、ストライク判定への抗議による退場処分が前年比90％減少したと、米スポーツ専門サイト「ジ・アスレチック」が14日（日本時間15日）報じた。ラスベガスで開催されたGM会議で、MLB機構が球団幹部に提示したデータで明らかになった。
ABS導入初年度となった今季、選手や監督、コーチの間では、機械による判定に抗議しても意味がないという認識が広がったとみられる。ボール・ストライク判定をめぐる退場の激減もあり、退場処分全体では前年比30％減少した。
一方、対照的な数字となったのがハーフスイング判定だ。こちらは抗議による退場が前年比で65％増加した。ABSによってストライクゾーンの判定に客観的な基準が導入されたのに対し、ハーフスイングは依然として審判の判断に委ねられている。
現在の野球規則には、ハーフスイングを判定するための明確な統一基準が存在しない。MLB機構は2024年のアリゾナ秋季リーグでハーフスイングのチャレンジ制度を導入し、その後もマイナーリーグで試験運用を続けている。
今年3月に球団幹部へ送付された文書では、チャレンジ制度において「バットの先端部分とグリップ部分がなす最大角度が45度を超えた場合、スイングと判定する」との基準が示されていた。
今回のデータは、機械による判定が審判と選手、監督の対立を大幅に減らす効果を持つことを示す一方、人間の主観に依存する判定の課題も浮き彫りにした。MLBが次の制度改革として、ハーフスイングのチャレンジ制度導入を本格的に検討する可能性もある。
2026年11月15日 08時59分
